キン肉マンと「すき家」「なか卵」がコラボ

熱い友情と悪魔超人たちとの戦いを描いた大ヒット漫画『キン肉マン』の生誕29（ニク）周年を記念して、牛丼チェーン店「すき家」「なか卯」とコラボレートしたキャンペーンイベント『キン肉マン祭り』が実施されることが『キン肉マン』の誕生日である8月29日（金）、発表された。
都内で記者発表会が行われ、原作者・ゆでたまご嶋田隆司氏、週刊プレイボーイの看板グラビアアイドルの安田美沙子らが出席。
嶋田氏は『キン肉マン』のバースデー牛丼を前に「記念すべき日に、このようなお祝いをしていただいて感無量です」と喜びを爆発させた。
1979年に連載が開始された同作は、今年の生誕29周年を記念してキャラクターフィギュア「キンケシ」の復刻版発売や、『キン肉マン映画祭』など、数々のお祝いイベントが催され話題を呼んでいる。
そんな中、今回のキャンペーンは、牛丼好きキャラクターのキン肉マンと、すき家とグループ会社である“なか卯”がコラボレーションしたもので、来月28日（日）まで、来店者に抽選で原作者のゆでたまご氏描きおろしTシャツやキン肉マンフィギュアなどがプレゼントされるというもの。
またこの日は、現在続編『キン肉マンII世』を連載中の『週刊プレイボーイ』看板グラビアアイドル・安田美沙子も会場に駆けつけ、会見後のインタビューで、安田はキン肉マンについて「筋肉が好きだし、ドジなどころもかわいい」とニッコリ。
また「かわいらしくて、バスケが得意で、京都弁で喋る女の子の超人を出してください」とお願いし、嶋田氏も「いつか漫画に登場させるかも」と前向きな姿勢をみせていた。

キン肉マンといえば牛丼好きなキャラクターとして有名でしたね。
そういえばテリーマンはホットドックが好きなんだったっけ？
まあ話が脱線したから元に戻しますが、牛丼好きなキン肉マンといっても確か吉野家の牛丼だったような・・・。
まあどちらでもいいのですが今年はキン肉マン大活躍ですね。

福田首相辞任

先日福田首相が突然の辞任を発表しました。
就任から1年を待たずしての辞任。
安部前政権に続いて任期満了を待たずしての辞任となりました。
しかしこれって選挙をにらんでの辞任ですよねぇ？
8月に行った内閣改造も支持率の上昇に繋がらず、与党の公明党の衆院解散の圧力もあっての辞任。
別に国民のために！というものじゃないですよね・・・。
まあそれを言ったら野党側が衆院解散総選挙を迫るのも政権交代と言う党利党略のためですが・・・。
なんにしても国民と国際社会からの信用失墜は必至。
これからしばらくは騒がしい政情が続くのでしょうね。
原油高騰なりなんなりで国民生活が圧迫されているというのに・・・。
それはさておき次期自民党総裁、ひいては首相は誰になるのでしょう？
下馬評通り麻生さんあたりでしょうか？
なんにしても早く政情を安定させてほしいものです。

有給休暇はとれてますか？

「有給休暇を消化したいけど、仕事が忙しいからなあ」といった理由で、休むことができないビジネスパーソンは多いはず。昔から「日本人は働き過ぎ」と指摘されているが、実際はどの程度、有給休暇を消化しているのだろうか。
日本人が1年間に消化する有給休暇の日数は平均で8日、調査した国（フランス35日、スペイン27日、イタリア27日、ドイツ25日、オランダとオーストリア24日、英国23日、米国13日）の中で最低であることが、エクスペディアの調べで分かった。
また有給休暇をすべて消化しているのはドイツが最も多く81％、次いでフランス80％、英国77％、スペイン76％、米国69％、オーストリア59％、イタリア53％、オランダ51％となり、日本はわずか13％と断トツに低い数字となった。
有給休暇を消化できない理由は「仕事が忙しく、休暇を取っている暇がない」が最も多く39.5％、以下「もしもの病気や急用などのために、休暇を残しておきたいから」（34.1％）、「上司や同僚があまり休暇を取っていないため、取りづらい雰囲気だから」（24.0％）と続いた。このほか「上司や同僚が休暇を取ることを快く思っていないように感じる」（14.0％）など、“空気”を読み過ぎているため、有給休暇を消化できない人も多いようだ。
インターネットによる調査で、20～59歳までの男女有職者（自営業、公務員含む）516人が回答した。
調査時期は2008年7月～8月。
●上司が奨励してくれれば休める――45.9％
どのようにすれば有給休暇をもっと消化できるか、と聞いたところ「経営者や上司がもっと有給休暇を取ることを奨励してくれれば取れる」が最も多く45.9％、次いで「自分が取ろうと思えば取れる」（41.9％）、「会社や自分の部署の人手にもう少し余裕があれば取れる」（37.0％）、「休暇中の仕事をほかの人と分担するいい仕組みがあれば取れる」（28.3％）となった。
この結果について「有給休暇を取ろうと思えば取れないわけではないが、仕事も忙しく、なんとなく職場の雰囲気で取れない。このため低い有給休暇の消化率になっている」（エクスペディア）
有給休暇を消化できない理由に「上司や同僚があまり休暇を取っていないため、取りずらい雰囲気だから」（24.0％）が上位にランクインしていたが、実際に上司は休んでいるのだろうか。
あなたの上司は休暇を取っていますか、と聞いたところ「部下に休みを取るように奨励し、自分たちも休暇を取っている」と「仕事が忙し過ぎて、ほとんど休暇を取っているとは思えない」が27％ずつでトップ。
次いで「上司の休みの実態は、部下にはあまり分からない」（12％）、「部下には休みを取るように奨励しているが、自分たちは取っていない」「仕事が人生のすべてのようで、ほとんど休暇を取っていない」（いずれも11％）と、有給休暇を消化していない上司が多いようだ。

私は現在仕事柄有給休暇というものはないのですが、周りの友人で有給休暇をとっている人ってやっぱり少ないですよね。
理由は至極簡単。
だいたいの人は休みが取りずらかったり却下されたりといった感じ。
連休を絡めて10日以上の連休をとるなんて夏休みでも難しいかもしれませんね。
休日そのものは結構日本はある方だと聞いた事があるのですが、大型連休でガッツリ休むというのは日本人には中々馴染みが薄いのが伝統みたいな感じがありますね。

やる気が出ないで3人に1人は休んだ事がある？

東京海上日動リスクコンサルティングが、20代～50代の勤労者に『仕事に関する意識調査』についてアンケートを行った結果、「モチベーションの低下が原因で仕事を休んだ」ことがあるという人が、ほぼ3人に1人の35.6％にのぼることを発表した。
また、「モチベーションが下がった」「ストレスが高くなった」と感じている世代は30代、40代がもっとも多いことも判明。
多くの組織で、層の厚い世代ほど労働意欲が出ずに悩んでいることになり、企業・団体は対策を迫られることになりそうだ。
同社は7月に今回のアンケート調査を実施し、20代から50代の会社員、公務員1031人が回答。
「モチベーションの低下が原因で仕事を休んだ」経験がある人のうち、3.8％の人は月に1回もしくは、それ以上の日数を休んだことがあるという。
現在の仕事に対するモチベーションについては、「ある」という回答が20代（57％）、50代（55.0％）に比べて30代（50.5％）、40代（49.2％）は低い傾向で、現場の第一線で活躍している世代のモチベーションが低下していることが垣間見える。
逆に、仕事へのストレスは30代（66.0％）、40代（65.5％）がもっとも高く、モチベーションの高さとストレスの高さが反比例する結果に。
「1年前と現在を比べるとストレスが高くなった」という割合も30代（52.8％）、40代（55.4％）が他世代よりも上回っている。
また、30代は「1年前と比べるとやる気が高まった」とする回答（33.7％）と「1年前と比べるとやる気が高まっていない」という回答（36.2％）がほかの年代よりも高く、労働意欲の差が広がりやすい世代であることが明らかに。
"30代の働き方" は、本人にとっても組織にとっても大きな分岐点であると言えそうだ。

モチベーションの低下で休みたくなる気持ちは痛いほどにわかります・・・。
私も過去に何度それで「休みたい！」と思った事か。
でも私の場合それで一度でも休むと癖になりそうで実際に休んだ事はないです。
まあ現在は『イーストスワロー』という自分が好きでやっている事なのでモチベーションの低下で休みたくなるような事もなくなったのですが。

ネットカフェ難民に15万円の給付

厚生労働省は２３日、「ネットカフェ難民」の就労を支援するため、公共職業訓練の受講を条件に、訓練中の住居・生活費として月１５万円を融資する制度を２００９年度に創設する方針を固めた。
年収１５０万円以下の受講者は返済が免除されるため、実質的には給付となる。
０９年度予算の概算要求に関連予算１億円を盛り込む。
ネットカフェ難民は住居がなく、定職にも就けずにいることで、低収入で不安定な生活を余儀なくされ、これが、就労を一層難しくするという悪循環に陥りやすい。
厚労省の昨年の調査では、全国に約５４００人いると推計されている。
新制度では、雇用・能力開発機構の「技能者育成資金」を活用し、職業訓練受講者に月１５万円を貸し付ける。
訓練は座学と企業実習を組み合わせた「日本版デュアルシステム」と呼ばれるもので、期間は３～６か月。
収入が得にくい訓練期間中に住居・生活費を手当てすることで、受講を促し、訓練に専念してもらう狙いがあり、厚労省では「住居と就労機会の両方を確保できる」と期待している。
訓練を修了し、かつ、年収が１５０万円以下であれば返済は全額免除される。
対象は、ネットカフェなどで寝泊まりしながら日雇い派遣などで働く３０歳代後半までの「住居喪失不安定就労者」を想定しており、厚労省では年間数百人が利用すると見込んでいる。

ネットカフェ難民の救済は行うべきだと思うしいい制度だとは思うけど15万円の給付というのはどうでしょう？
それこそそれなりに生活できてだらけてしまう人もいないでもないような・・・。
というより15万円かぁ・・・。
私はネットカフェ難民ではないけど給付してほしいなぁ。
まあ私の与太話はともかくこの制度がいいように活用されるといいですね。